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なぜ? 医師が不動産投資に向いている5つの理由

2020.09.11

なぜ? 医師が不動産投資に向いている5つの理由

この記事を書いた人 RENOSYマガジン編集部

「不動産やお金の疑問をわかりやすく解決するメディア」を掲げ、本当にためになる情報の提供を目指すRENOSYマガジン編集部。税理士やファイナンシャルプランナーの人たちと共に、中立・客観的な視点で「不動産とお金」を解説、読んでいる人が自分の意思で選択できるように日々活動している。
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不動産投資は、医師に向いている投資だといわれています。一体、どのような理由があるのでしょうか。今回は、医師が不動産投資に向いているといわれる理由を解説します。

医師にとって不動産投資はメリットが多い

不動産投資は安定した収益を確保できるといわれています。ただし、不動産を購入するための資金が必要です。投資の規模や資産状況によっても異なりますが、基本的にはローンを組むケースがほとんどでしょう。

そんな中で、医師は不動産投資をするメリットが多いといわれる職業のひとつです。具体的にどういった点がメリットになるのでしょうか。

医師が不動産投資に向いている理由

医師が不動産投資に向いているとされる主な理由は以下の5つです。

1. 金融機関から融資を受けやすい

不動産投資用の物件を購入するには数百万円~数千万円以上はかかるため、全額自己資金での購入は難しく、融資を利用する方がほとんどです。融資を申し込む際、金融機関は買主の職業や収入といった「属性」と「物件の価値」をふまえて、融資の可否や限度額、金利を決定します。

医師という職業、特に勤務医は金融機関からの信用が厚く融資を受けやすい点が挙げられます。つまり圧倒的に「与信が高い」のです。

与信とは金融機関の融資や融資枠を供与すること。年齢や勤務先、年収といった属性によって判断されます。安定した収入が見込め、社会的信用も高い医師、勤務医は与信が高く、「融資を受けやすい」「低金利での借入れがしやすい」といった恩恵を受けられる場合があります。

不動産投資を行ううえで、これは大きなメリットでしょう。

2. キャッシュフローを増やせる

低金利での融資を受けられる場合には、キャッシュフローが増えます。キャッシュフローとは、家賃収入からローン返済額や経費、税金などを差し引いて手元に残った現金のこと。支出を減らすほど、キャッシュフローを多く残せます。

3. 万が一のとき、“保険”になる

医師に限らず、ローンを契約する際には審査の条件として「団体信用生命保険(団信)」への加入が求められます。加入すると万が一のことがあっても、保険でローン残額を返済できます。ローンの契約者が亡くなった場合、家族に不動産が残るので、そのまま保有し続けて家賃収入を得たり、売却したりすることも可能です。

また、不動産投資を始める以前から生命保険に加入しているケースも少なくないでしょう。もしも団信に加入すれば、現在の保険を見直すこともできます。

たとえば死亡保障が充実した保険に入っていたら、保障の範囲を小さくするプランに切り替えたり、場合によっては解約したりすることもあるでしょう。つまり、現在の保険料を見直すことにもつながるのです。

4. 本業以外の収入が得られる

不動産投資を行うことで本業以外の収入が得られます。もちろん株やFXなど別の投資もできますが、手間のかかる投資法は多忙な医師にとっては不向きな面もあります。

不動産投資は不動産の賃貸管理の業務を管理会社に委託することも可能です。管理業務を委託すれば、忙しい毎日に不動産投資を考える必要はなくなります。

「本業以外での収入を確保したいが、時間を割きにくい」といった場合にも取り組みやすい投資が不動産投資です。

5. 節税効果が高い(初年度)

医師は高収入であるため、所得額に応じて徴収される所得税や住民税の金額が高くなりがちです。不動産投資では、ローンの金利や減価償却費、雑費などが経費として認められるため、初年度は結果として節税効果が見込めます。

医師が不動産投資をするときの注意点

医師が始めるにあたって注意しなければならない点もあります。

無理のない範囲で投資を行う

医師の場合、高い融資限度額が認められる傾向にあります。金融機関は無限に融資を行うわけでなく上限があり、年収の8倍までが一般的ですが、医師のような収入が高く安定した職業に就いている人に対しては、10倍まで融資する金融機関もあります。

だからといって限度額いっぱいまで借入れを行うと、何かあった場合に対応できなくなります。空室の状態が続いたり、修繕などの急な出費が発生したり、また金利の高騰なども考えられるでしょう。

一般的な収入の場合は年間の返済金額は、収入の20%、30%以内に収めるのが理想ですが、医師の場合でもローンの返済比率は50%以下におさえた方が無難です。

物件選びは慎重に

2つ目の注意点は、物件を選ぶ際には空室の出にくい物件を選ぶことです。高い利回りを狙って地方に高額な物件を購入しても、空室が出て赤字になってしまっては元も子もありません。物件選びは、人口の増減や家賃の下落などを加味したうえで、中長期的な視点で検討する必要があります。

人口が年々増加しているのは東京だけだといわれています。今後の需要をふまえると、やはり都内の不動産を検討する方がリスクを抑えられます。

また、アパートよりもマンションの方が良いとされています。なぜならば、アパートは1棟買いする必要がありますが、マンションは1部屋単位で購入できるためです。複数のマンションを1部屋ずつ購入することで、空室リスクを分散させることができます。アパートはセキュリティ面から女性に敬遠されがちなことや、耐久年数が低く修繕費が嵩みやすいといったデメリットもあります。

マンションタイプはファミリー向けよりワンルームがおすすめです。単身者向けのワンルームは回転が速いものの、特に都市部では需要が高いため、入居者が決まりやすい傾向にあります。

空室が発生すると、新たな入居者を探すために広告を出したり、内覧を実施したりするなどさまざまな業務が発生します。医師は忙しく、管理に時間を割きにくい分、最初の物件選びが肝心です。不動産業者とも相談しながら空室リスクの小さい物件を吟味しましょう。

パートナー選びは慎重に

不動産投資を行ううえで、さまざまなパートナーが必要になります。不動産投資を成功させるためにも、パートナー選びは慎重に行いましょう。

マンション投資を行う場合、新築マンションと中古マンションでは異なりますが、「マンション建設会社」「マンション販売会社」「賃貸管理会社」「建物管理会社」「賃貸仲介会社」などとやりとりします。この中で最も重要なのは、入居者の募集をする賃貸管理会社です。彼らの管理能力やサービス内容が空室リスクにも直結します。

良い管理会社を選ぶコツは、管理物件数や実績を確認すること。そして担当者の応対を見ることです。質問をしたときの返答や仕事ぶりなどを通じて見極めることが重要です。

ちなみに、ワンストップで管理している会社を選ぶとやりとりがスムーズなのでおすすめです。不動産会社に業務を一任するため、物件と同じくらいパートナー選びも入念に行いましょう。

まとめ

今回は医師の方が不動産投資に向いている理由と注意点をお伝えしました。忙しい職業だからこそ、管理会社に一任できる不動産投資は運用しやすいだけでなく、融資の面でも相性が良いといえます。

リスクを見据え、物件・パートナーを慎重に選ぶことで、資産形成を着実に進めていきましょう。

※本記事では、記事のテーマに関する一般的な内容を記載しており、より個別的な、不動産投資・ローン・税制等の制度が読者に適用されるかについては、読者において各記事の分野の専門家にお問い合わせください。(株)GA technologiesにおいては、何ら責任を負うものではありません。

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