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住まい・暮らし

品川が住みたい街ランキングで急浮上した理由は?

2018.04.06

この記事を書いた人 RENOSY Magazine編集部

「すべての人に不動産投資という選択肢を」を掲げ、本当にためになる情報だけを提供しているRENOSY Magazine編集部。税理士やファイナンシャルプランナーの人たちと共に、中立・客観的な視点で、「不動産投資」を解説し読んでいる人が自分の意思で選択できるように日々活動している。
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東京オリンピックの開催も近づき、都内では数多くのエリアで再開発が進んでいます。その中でも、注目度が特に高いエリアの一つが品川周辺です。どんなプロジェクトが進んでいるのか、今後の発展はどのように見込まれるのかなどを解説します。

住みたい街ランキング4位の品川

まずは、住宅地としての品川をチェックしてみましょう。品川の今、を一言でいえば「古くから住宅地として人気を博していたが、さらに人気急上昇の街」となるでしょうか。

もともと、品川~大崎周辺は「城南五山」と呼ばれ、都内でも有数の高級住宅街の一角でした。さらに品川駅から少し離れると、大井地区、荏原地区、八潮地区といった、高級住宅地と比べて比較的、家賃設定が低いエリアも存在します。

一般的にはオフィス街のイメージのある品川ですが、このように人気住宅地としての側面もあります。リクルート住まいカンパニーの 「SUUMO住みたい街ランキング2018 関東版」 では、横浜、恵比寿、吉祥寺に次いで4位を獲得しました。同ランキングで、2016年は13位、2017年は5位と着実に順位を上げています。

新駅(品川駅-田町駅間)の追い風を受ける品川

品川の人気が高まっている要因としては、「グローバルゲートウェイ品川」のコンセプトで進んでいる再開発プロジェクトが挙げられます。これまで品川は「東京の玄関口」の機能を果たしてきましたが、再開発によって「グローバルゲートウェイ=日本の玄関口」にしようというものです。

品川駅は、羽田空港とのアクセスが良いターミナル駅です。さらに周辺の機能を高めることで、インバウンド集客や次世代ビジネスモデルの拠点になることが期待されます。

このプロジェクトの目玉は、品川駅-田町駅間の「山手線・京浜東北線の新駅開発」です。東京オリンピック・パラリンピック競技大会の開催年である2020年の暫定開業を目指しています。

プロジェクトの中身もみてみましょう。新駅と合わせて、その周辺に東京ドーム約3個分の広大な敷地(13ヘクタール)の開発が進められ、最先端の機能を備えた街が誕生しようとしています。建設されるのは、複数のタワーマンションとオフィスビル、商業施設などです。六本木ヒルズを上回る、近代都市空間が誕生しようとしています。

新駅のデザインは、世界的なデザイナー隈研吾氏が担当しています。新駅には「国際交流の拠点」というテーマもあるため、全体的に和を感じるデザインになっています。例えば、折り紙をモチーフにした大屋根の構造、障子をイメージした造りなどの趣向が凝らされています。

(参考:品川開発プロジェクトにおける品川新駅(仮称)の概要について)

品川駅・田町駅でも整備が進む

既存の駅にも目を転じてみましょう。2014年9月、東京都は「品川駅・田町駅周辺まちづくりガイドライン2014」を設け、約630ヘクタールの周辺エリアを整備する計画を進めています。

さらに、これまで品川駅とホテルなどの立ち並ぶ商業エリアを分断していた国道15号線上に広場を設置し、利便性を高めるプロジェクトが進められています。まだ計画の詳細は決まっていませんが、この計画で駅からの移動はよりスムーズとなり、商業施設の利用者の増加も見込まれます。

リニア開業でオリンピック後も発展する品川

最後に、品川を語る上で欠かせない視点が「東京オリンピック後も勢いが続く」ということです。理由は、2027年開通予定であるJR東海のリニア中央新幹線(品川-名古屋間)の存在です。完成すれば、最短で片道40分と所要時間の大幅な削減が可能になります。高速化により、品川を起点として大きな人の流れが生まれます。

ここまでお話ししてきた内容を踏まえると、これから住む街を探している方にとって、品川に物件を購入するのは賢明な選択肢の一つだといえます。なぜなら街の機能性が高まり、ビジネスと商業での吸引力が高まることで、物件の資産価値も維持しやすいと考えられるからです。

特に、羽田空港の利用頻度の高い方、関西方面に頻繁に行く方、国際交流をテーマにビジネスを展開したい方々とは相性が良いでしょう。

※本記事では、記事のテーマに関する一般的な内容を記載しており、より個別的な、不動産投資・ローン・税制等の制度が読者に適用されるかについては、読者において各記事の分野の専門家にお問い合わせください。(株)GA technologiesにおいては、何ら責任を負うものではありません。

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