マンションのリノベーションを成功させるために知っておきたいメリット・デメリットとは？
中古マンションのリノベーションのメリット
一般的にリノベーションは「内装をおしゃれにする」という一面が強調されがちですが、魅力はそれだけではありません。中古マンションのリノベーションにはこんなメリットがあります。
▼ライフスタイルにぴったりの家が手に入る：メリット1
リノベーションを一言で表現するなら「住む人に合わせて家をつくる」ということ。「友人を招いてホームパーティーができるように広々としたリビングが欲しい」「仕事が忙しいので気持ちよく眠れる寝室が欲しい」というように、理想のライフスタイルから家のあり方を決めていけるのです。家で過ごす時間がもっと楽しくなり、ひいては人生の充実度がアップするでしょう。
▼新築では手が届かない街に住める：メリット2
一度は住んでみたいと憧れている街の新築マンションの値段を調べてみると、とても手が届かない額だった……という経験はありませんか？ そんな場合は中古マンションを購入してリノベーションするという手があります。中古マンションなら新築の3分の2程度の値段で物件が見つかるので、人気の街に住める可能性が高まります。
▼投資用物件の空室対策に有効：メリット3
リノベーションは投資用に中古マンションの購入を検討している人にもおすすめです。賃貸物件として安定的に収益を得たい場合は空室対策が大切ですが、老朽化したままの状態では内装の古さや設備面を理由に入居者がなかなか決まらないリスクがあります。そこで、立地エリアの需要を踏まえたうえで機能性とおしゃれさを併せ持つ部屋にリノベーションしておけば、空室対策として効果的です。
マンションのリノベーションのデメリット
一方、マンションのリノベーションにはいくつかのデメリットもあります。「こんなはずでは…」と後悔しないように主なデメリットを知っておきましょう。
▼リフォームローンは金利が高い：デメリット1
中古マンションのフルリノベーションにかかる費用は施工内容により異なります。費用の目安は最低でも数百万円、こだわれば1,000万円以上となります。自己資金だけでまかなえない場合は、無担保で諸費用が少ない「リフォームローン」を利用する方法もありますが、返済期間が10～15年程度と短く、金利が高いため、利用前に慎重に返済計画を立てておかないと支払いに苦労します。
▼耐震性に難ありの物件も存在する：デメリット2
地震の多い日本に住む以上、中古マンション購入の際は耐震性のチェックが不可欠です。概ね1981年以降に建てられたマンションなら震度6強～7程度に耐えられる現在の耐震基準を満たしていますが、物件ごとに耐震性をきちんと確認すると良いでしょう。立地・価格・間取りなどが理想的でも、安全が担保されていない物件は選択肢から外れることになります。
▼手間がかかって大変だと感じる人もいる：デメリット3
リノベーションは、住む人に合わせて暮らしを自由に作り上げることができる点が特徴ですが、理想の間取りを考えたり、材料を選んだりといった工程を「楽しい、うれしい」と感じることが出来なければ、「手間がかかって大変だ」と感じるかもしれません。
リノベーションを諦めないで！ デメリットはこうやって解決できる
ここまでデメリットをチェックしてきましたが、次のような方法で解決することができます。
リフォーム費用のローン問題は、計画的に段取りを組めば解消できる可能性があります。最近の金融機関は中古マンション購入費用とリノベーション費用をまとめて金利の低い「リフォーム一体型住宅ローン」で融資してくれるケースが増えています。これを利用するためにはローンの事前審査申込み時にリノベーションの見積書が必要になるので、リノベーションの依頼先を早めに探して計画を進めておけば上手くいきます。
また、「リノベーションは大変そう」と感じる方は、作り上げる楽しさやよろこびに目を向けてみてはいかがでしょうか。世界に一つしかない理想の住まいを手に入れるためにさまざまな選択肢をじっくり検討する数ヶ月は、振り返ればとても思い出深い時間となるはずです。時間をかけて納得しながら進める方が最終的な満足感もアップするでしょう。
リノベーションにはデメリットも伴いますが、画一的になりがちな新築マンションを選ぶよりも、理想的な生活を自由に作り上げる楽しさがあり、デメリットを上回る魅力が溢れています。デメリットと上手く付き合って、ぜひ住まいづくりを楽しんでみて下さい。
※本記事の情報は、信頼できると判断した情報・データに基づいておりますが、正確性、完全性、最新性を保証するものではありません。法改正等により記事執筆時点とは異なる状況になっている場合があります。また本記事では、記事のテーマに関する一般的な内容を記載しており、より個別的な、不動産投資・ローン・税制等の制度が読者に適用されるかについては、読者において各記事の分野の専門家にお問い合わせください。（株）GA technologiesにおいては、何ら責任を負うものではありません。
関連キーワード
