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不動産投資

不動産投資をするならどちらを選択?タワーマンションVS中高層タイプ

2018.05.08

この記事を書いた人 RENOSY Magazine編集部

「すべての人に不動産投資という選択肢を」を掲げ、本当にためになる情報だけを提供しているRENOSY Magazine編集部。税理士やファイナンシャルプランナーの人たちと共に、中立・客観的な視点で、「不動産投資」を解説し読んでいる人が自分の意思で選択できるように日々活動している。
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同じ不動産投資(マンション投資)でも、物件の規模でメリット・デメリットは大きく変わってきます。この記事では、超高層のタワーマンションと中高層マンションを比較しながら、「どちらの方が効率的に運用できるか」を購入費用・運用・集客などの視点から考えていきます。

タワーマンション投資のメリットは?

タワーマンションの具体的な定義はありませんが、一般的には、20階建以上、高さで表すと60メートル以上のマンションを指すことが多い傾向です。タワーマンションは規模の大きい建物になるため、居住エリアだけでなく、一部分を商業施設エリアや入居者の利便性を考慮した共用施設エリアとして提供していることが特徴です。

商業施設エリアには、コンビニやドラッグストア、病院などの日常生活に欠かせない施設のほか、オフィスなどが入っており、共用施設には、フィットネスルームやプールなどの施設が入っているケースが多いです。タワーマンションは、利便性の高さから、マンションの敷地から出なくても生活用品などが調達できたり、充実した共用施設を利用できたりするため人気が高い傾向です。そのため、資産価値が低下しにくいというメリットがあります。また、最新の建築技術で作られたものが多く、耐震性に優れている傾向です。

タワーマンション投資のデメリットは?

タワーマンションは、好立地のエリアに建設されることが多いため、購入費用が中高層マンションより高くなる点はデメリットです。また、タワーマンションは、外壁や駐車設備などの共用部分のほか、フィットネスルームやプールなどの共用施設の設備維持費も発生します。そのため、オーナーが負担する修繕積立金や管理費が高くなるのがデメリットといえるでしょう。

中高層マンション投資のメリットは?

中高層マンションは、タワーマンションよりも規模の小さいマンションを指します。規模が小さくなるため、商業施設や共用施設が含まれる割合が少ない傾向です。一般的な中高層マンションは、タワーマンションよりも購入費用が安くなるため、初期投資を抑えることができます。また、共用施設がタワーマンションよりも少ないことなどから、オーナーが負担する修繕積立金や管理費を抑えられるという点はメリットです。

中高層マンション投資のデメリットは?

ランニングコストを抑えることができる中高層マンションは、タワーマンション投資よりもリスクを抑えた安定的な資産運用が期待できます。しかし近くにタワーマンションが新築された場合には、共用施設の充実さと利便性の高さを求めて、タワーマンションの入居希望者が増える可能性があります。

一方、住宅の過供給によって入居者の確保が困難になるということも考えられるでしょう。また、中高層マンションは、タワーマンションに比べると家賃収入が安いというデメリットもあります。

新築時に購入せずに様子を見てから投資を行うのも手

中高層マンションとタワーマンションの比較をまとめると次のようになります。中高層マンションは、初期投資やランニングコストを抑えることができるため、安定した資産運用が期待できますが、利回りが低くなる傾向です。タワーマンションは、初期投資やランニングコストが高くなりがちですが、利便性の高さや充実した共用施設を求めた需要が期待できるため、利回りが高くなる可能性があります。

どちらのマンションを選ぶにしても、新築時に購入すると、「需要があるのかないのか」が判断できません。また、新築時の最も高い価格でマンションを購入するため、リスクが高くなってしまいます。そのため、新築ではなく期間がある程度経過してから、新築時の価格から「どの程度の値下がりを起こしているか」を検証することが重要です。

ほかにも、「入居率が高いか」などをしっかりとチェックし、中高層マンションとタワーマンションのメリットとデメリットをよく理解してから投資すると良いでしょう。

※本記事では、記事のテーマに関する一般的な内容を記載しており、より個別的な、不動産投資・ローン・税制等の制度が読者に適用されるかについては、読者において各記事の分野の専門家にお問い合わせください。(株)GA technologiesにおいては、何ら責任を負うものではありません。

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