中古住宅を買うときにみんなが考える不安ベスト10とその解消方法
「少しでも不安があれば（中古住宅は）購入しないと思う：59％」
これは、不動産流通経営協会が行ったアンケートの結果です（賃貸居住者で所有意向あり・実現性ありのグループの回答。以下同様）。逆にいえば、不安さえなくなれば、中古住宅には新築よりも割安というメリットがあるため購入者は増えるのでしょうか。中古住宅の中でもマンションにフォーカスした不安ベスト10と解消方法を解説します。
CONTENTS目次
中古住宅を買うときの不安ベスト1～5位はこちら
今回は、首都圏1都3県の約1万世帯を対象に行われた下記の調査をもとに「みんなが考える不安ベスト10」を設定しました。
不動産流通経営協会「首都圏の住宅市場ポテンシャルに関する調査」（※）
では、さっそく1位と2位のみんなの不安から見ていきましょう。
・1位 構造上の問題はないか 54.0％
・2位 新耐震基準をクリアしているか 41.8％
1位と2位の不安は、どちらも建物そのものに対する不安です。耐震性においては、1981年に施行された「新耐震基準」に適合する中古マンションを購入すればほとんどの場合、問題はありません。また、一般的な管理をしていれば、かなり長い年月、住み続けられる物件が多い傾向です。「適切なメンテナンスがされているか」について管理組合などに問い合わせるのも一案でしょう。
・3位 設備に不具合がないか 38.6％
中古住宅の場合は、購入後、設備がすぐに壊れてしまう可能性もあります。いくら事前にチェックしても設備が壊れるリスクがあるため「ずっと使えたら儲けもの」くらいの気持ちの方が良いでしょう。比較的、交換の頻度が高い設備はエアコンと給湯器。ケースバイケースですが、10年ぐらいで交換するのが理想です。いつ交換が発生しても対応できるよう資金をストックしておくのが得策です。
・4位 販売価格が適切なのか 36.8％
中古物件には、相場はあるものの決まった価格がありません。それだけに値付けが適正か不動産会社の意見を参考にしつつも、自分でリサーチすることがおすすめです。物件検索サイトなどで、立地・広さ・築年数が近い中古マンションの売却価格をリサーチすれば候補物件が相場か確認できます。明らかに割高な場合は、値引き交渉も検討しましょう。
・5位 その他なんらかの重大な欠陥がないか 34.7％
この項目については、後ほど紹介する8位の不安に近いので、そちらで解説します。
中古住宅を買うときの不安ベスト6～10位はこちら
・6位 給排水に問題がないか 31.6％
おおむね築30年以上の中古マンションの場合、給排水管が傷んでいる可能性も否定できません。可能であれば、内見時に「サビの混じった赤水が出ないか」「排水口が臭くないか」などを確認してみましょう。ただし、表面上からは給排水管の状態は確認しづらいかもしれません。そのため、不安な方は、売り主に過去の交換状況を確認したり、管理組合に対して他の部屋で給排水管に関するトラブルがないか問い合わせたりしてみましょう。
・7位 シロアリの被害がないか 30.7％
シロアリといえば戸建住宅の問題と思われがちですが、まれにマンションでも発生します。しかし、マンションでの発生は、レアケースなので神経質になり過ぎる必要はないでしょう。
・8位 購入後、すぐに雨漏りなどが起きないか 29.5％
これについては最近、日本でも広がっているインスペクション（ホームインスペクター）のサービスを利用するのが良いでしょう。建物構造に精通した専門家が床や壁の状態などを第三者の目線から細かくチェックするものです。利用したい方は不動産会社に問い合わせてみましょう。
・9位 仲介する不動産会社が嘘をついていないか 22.5％
宅建業者として登録されている不動産会社は、虚偽や強引なセールスを行えば、免許権者（国土交通省や知事など）から厳しいペナルティがあります。そのため、嘘をついてまでセールスをするメリットがまったくありません。警戒し過ぎる必要はありませんが、不安な方は社名でネット検索して評判を確認するのも良いでしょう。
・10位 元から住んでいる住民との関係性 18.3％
マンションは戸建住宅に比べると、一定の距離があるご近所づきあいがほとんどのため、あまり心配し過ぎなくて良いでしょう。気になる方は、同じフロアで「住民同士のトラブルがないか」「両隣の方はどんな雰囲気か」などを不動産会社や管理組合に問い合わせてみてください。
※同調査の中から「賃貸居住者 所有意向あり・実現性あり」のグループの傾向を抜粋
ここで紹介した以外の不安がある方は、住宅を買ったことのある知人・ご家族や、不動産会社の担当者に相談してみたうえで、最終的に「中古にするか」「新築にするか」を判断しましょう。
※本記事の情報は、信頼できると判断した情報・データに基づいておりますが、正確性、完全性、最新性を保証するものではありません。法改正等により記事執筆時点とは異なる状況になっている場合があります。また本記事では、記事のテーマに関する一般的な内容を記載しており、より個別的な、不動産投資・ローン・税制等の制度が読者に適用されるかについては、読者において各記事の分野の専門家にお問い合わせください。（株）GA technologiesにおいては、何ら責任を負うものではありません。
関連キーワード
