マンションと戸建てのどちらを選ぶべき?迷ったときに考えたいポイント
マイホーム購入を考えたとき、最初の分岐点となるのが、マンションにするのか戸建てにするのか、ということ。戸建てとマンションでは、それぞれ特徴が違います。両者の、イメージだけではない実際のメリット・デメリットを理解し、自分たちに合った物件を選びたいものです。今回は、意外と知られていない両者の違いについて解説します。
CONTENTS目次
ライフスタイルから住居タイプを考える
住宅は生活の器であり、一度購入したら、基本的には長く住み続けるものです。戸建てとマンションではメリットとなる点が大きく異なるため、10年後に後悔しない家選びをするためには、まず自分の理想の暮らしやライフスタイルを見極めることから始めます。
一定期間の住まいなのか、永住するつもりなのか、利便性の高い場所に住むのか、自然あふれる環境でのびのび子育てしたいのか、など……。仕事と家庭、経済力、ライフスタイルへの想いに応じて、理想をより実現できるのはどちらなのかを考えましょう。
戸建ての特徴
広々としたスペースを確保しやすく、資産価値が高いイメージがある戸建て物件ですが、実際はどうなのでしょうか。戸建てのメリット・デメリットについてまとめてみましょう。
▼戸建てのメリット
-
広さ
2階建てや3階建てが主流のため、総面積はマンションよりも広くなる傾向にあります。自由設計であれば間取りの自由度も高く、専用の庭や玄関すぐの駐車場などを作ることも可能。 -
静音性
戸建ては、集合住宅のように別の世帯と密接しているわけではないので、隣近所への騒音配慮はマンションより少なくて済みます。郊外の住宅街などであれば、屋外の環境も比較的静かなところが多くなります。 -
土地の資産価値
立地により大きく左右されますが、資産価値が目減りしにくい土地を持つことができるのが戸建てのメリットです。建物が古くなったら建て替えをしたり、土地に余裕があれば増築したりすることもできます。
▼戸建てのデメリット
-
郊外が一般的
戸建て物件は、土地代が高い駅前や都心部より、郊外にあるケースが多め。通勤や通学の利便性は、マンションより不利と言えます。住む地域によっては車がないと生活に不便なこともあるでしょう。 -
維持費が自己責任
毎月の管理費や修繕積立金がかからないのは、一見メリットのようですが、定期的にメンテナンスが必要になるのは戸建ても同じ。外壁や設備機器の修繕は高額になりやすく、全額負担しなければならないため、自己責任で積み立てをしていかなければなりません。 -
建物の資産価値
建物の資産価値は約20年でほぼゼロになります。また戸建ては交通利便性が低く、物件が住んでいた人に合わせた作りになっていることも多いため、都心のマンションに比べて売りにくい傾向にあります。
マンションの特徴
では、立地や設備の面で優れているイメージのあるマンションについてはどうでしょうか。実際のメリット・デメリットを並べてみました。
▼マンションのメリット
-
立地
駅前や街中など、交通の利便性に優れている物件が多いのが、マンションの特徴です。ターミナル駅周辺に建っていることも珍しくないので住みやすく、資産価値の維持も期待できます。 -
防犯設備が充実
オートロックや防犯カメラなど、防犯設備は一般的な戸建てよりも充実していることが多く、警備会社との契約物件もあります。
-
設備、メンテナンス
宅配ボックスやディスポーザーなど、戸建てでは用意しにくいような設備が充実していることが多く、専用ゴミ置き場にゴミをいつでも出せる物件も珍しくありません。また、建物は長期にわたって資産価値を維持するためには定期的なメンテナンスが必要になりますが、修繕計画や費用を管理組合で計画し管理してもらえるので、唐突に大きな出費が必要になるリスクを避けられます。
-
日当たり、眺望
特に高層階では、戸建てより優れた眺望や日当たりの良さが期待できます。
▼マンションのデメリット
-
広さや間取りが限られている
立地環境に関連して、部屋数や総床面積は戸建てより小さくなるケースが多く、間取りの自由度も戸建てよりは低め。ただし、購入マンションであればリフォームが可能です。 -
多少の生活音は覚悟
最新の物件は遮音や防音に優れた構造になっていますが、中古マンションなどでは上下階や隣の部屋の音が結構伝わることも。
広さを求めるなら一戸建て、利便性や安全性を求めるならマンション、というのが主な判断基準。生活する上で自分の家族にとっては何を優先すべきなのかをよく見極め、理想の物件を見つけましょう。
※本記事の情報は、信頼できると判断した情報・データに基づいておりますが、正確性、完全性、最新性を保証するものではありません。法改正等により記事執筆時点とは異なる状況になっている場合があります。また本記事では、記事のテーマに関する一般的な内容を記載しており、より個別的な、不動産投資・ローン・税制等の制度が読者に適用されるかについては、読者において各記事の分野の専門家にお問い合わせください。(株)GA technologiesにおいては、何ら責任を負うものではありません。
関連キーワード