総合評価

4.3

回答数 5713件（2025年05月現在）

1695件

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年齢	すべて 20代 30代 40代 50代以上
年収	〜	性別	すべて男性女性
フリーワード
勤務企業
投資目的	すべて老後の年金対策生命保険代わり信用(ローン)活用リスク分散現金運用老後の住まいステータス相続対策その他
購入の決め手	すべてセールスの信頼性物件が良かった他社比較して一番だったリスクが許容範囲だった管理の体制が良かったアプリで管理ができる他の運用商品と比べて一番だったやらない理由がなかったその他
初回/追加	すべて初回購入追加購入

「年収 600万円台〜/老後の年金対策/初回購入」の検索結果

全1559件中1〜15件表示中

5.0

サポート体制が良くスムーズに物件購入できました

リスク分散と節税対策として不動産投資を始めることにしました。分かりやすく説明頂いたので、スムーズに物件購入することができ満足しています。これまで株式投資で資産形成していましたが、不動産投資にも取り組んで行こうと考えています。

2025年04月27日

50代後半 / 年収1500万円台 / インフィニオンテクノロジーズジャパン株式会社

5.0

話し半分で聞いたら意外とメリット◎

分散投資と積極的に考えている人には是非おすすめです。私は株式と暗号通貨だけだったんですが、どうしてもアメリカの景気と連動してしまい、分散投資と呼ぶにはリスクヘッジになっていませんでした。話し半分で聞いたら意外と良い投資先だったので、毎月の投資信託の積み立て金の一部をこちらに回しました。

2025年04月26日

30代後半 / 年収1100万円台 / 富士通株式会社

4.0

盤石な組織体制と、

現金や株式投資以外の投資として魅力的に感じたのが不動産投資を検討したきっかけでした。業界セミナーや他社との面談で理解を深めていく中、運用担当者に左右されず、組織自体が盤石な会社からの購入を希望するようになりました。経緯は上記でしたが、

2025年04月24日

20代後半 / 年収700万円台 / リソルホールディングス株式会社

3.0

会社員のリスクの少ない税金対策

Instagramで広告を見たのがきっかけだと思います。先ずは話を聞いてみよう、としか思っていなかったのですが私の状況をお話しすると不動産投資にとても向いていると言っていただき積極的に話を聞くようになりました。会社員で税金対策がNISAとふるさと納税くらいしか出来ていなかったので、同じ状況の方にはとてもおすすめです。

2025年04月24日

40代前半 / 年収1200万円台 / Aiロボティクス株式会社

4.3

分かり易いステップと説明でした。

・現金のまま普通預金に寝かせておくより、他の投資方法で運用したかったから。・担当者の一部知識不足はあったが、全般的に信頼が持てる人で、対応が早かったから。・アプリのサイト内でいろいろな情報が吸収できると思ったから。物件をビデオで撮影した情報もあるとより詳細が分かり決断が早くなると思います。

2025年04月23日

50代後半 / 年収1000万円台 / 豊田通商株式会社

3.7

希望に合う物件を探してくれる

老後対策と資産運用リスク分散を目的で不動産投資を始めましたが、提案いただいた物件が、立地、金額、毎月のキャッシュフロー面で希望に合ったからです。また、担当者がじっくりと私の希望条件物件を何度もヒアリングし、希望条件に一致する物件を提案してくださったからです。

2025年04月22日

40代前半 / 年収600万円台 / 株式会社マイクロアド

4.0

税金対策で良い選択肢

1. 安定したキャッシュフローの確保家賃収入による定期的な収入が得られ、安定したキャッシュフローを構築できる。特に長期賃貸物件では、継続的な収入源として機能する。 2. 資産の価値向上（資産価値の上昇）不動産は時間の経過とともに価値が上がる可能性があり、売却時に利益を得られる（キャピタルゲイン）。都市開発やエリアの成長によって、大幅な価格上昇が見込める場合もある。 3. インフレ対策不動産は物価上昇（インフレ）に強い資産とされ、インフレ時には家賃や物件価格が上昇する傾向がある。現金保有よりも資産価値が目減りしにくい。 4. レバレッジ効果（少ない自己資金で大きな資産を運用可能）銀行融資を活用することで、自己資金以上の物件を購入できる。ローンを組んでも家賃収入で返済を賄える場合、効率的な資産形成が可能。 5. 節税効果減価償却により、帳簿上の利益を圧縮でき、所得税や法人税を軽減できる。ローン金利や維持管理費、修繕費などが経費として計上可能。 6. 分散投資によるリスクヘッジ株式や債券などと異なる値動きをするため、資産ポートフォリオの分散に役立つ。経済変動の影響を受けにくい（特に居住用不動産は需要が安定）。 7. 老後資金・世代間資産承継将来の年金不足に備えた収入源として活用できる。相続対策としても有効で、資産を次世代に引き継ぎやすい。 8. 社会的需要の高さ住居は基本的なニーズであり、特に都市部では賃貸需要が持続する。民泊やシェアハウスなど、新しい活用方法も増えている。 9. 自己使用も可能投資物件を将来は自宅やセカンドハウスとして利用できる柔軟性がある。 10. 心理的な安心感目に見える「実物資産」であるため、金融商品よりも安心感を持って保有できる。

2025年04月17日

40代前半 / 年収1300万円台 / ジンコソーラージャパン株式会社

4.0