AIとプロが叶える一歩先のリノベーション

よくあるご質問

  • リフォームは一般的に、壁材や床材の張り替え、キッチン設備やお風呂などの入れ替えなど、古くなったものを新しくする比較的小規模な修繕工事の事をいいます。リノベーションは建物の骨組みの部分だけを残して間取りや水回りなどの設備、配線や配管などのインフラまで内装を作り替え、まったく新しい空間を作る改修工事のことをいいます。
  • 大きなメリットとして、近年新築物件の価格が高騰している中で中古物件を購入しリノベーションした方が、新築住宅を購入する事よりもライフスタイルにあわせた立地条件の良い物件を選ぶことができる上、ローコストで手に入れることができます。また、新築物件ではできない既成の間取りを大幅に変更することができますので、自分のこだわりのデザインや間取りでオリジナリティ溢れる唯一無二のお住いを実現できるメリットがあります。
  • 物件選びでは、”自分のライフスタイルにとってたいせつにしたいものは何か?”を見つめ直し何を優先するかを考えることです。当社では独自のマーケティングとネットワークにより物件情報を多数ストックしているため、リノベーション前提の優良物件をご紹介することができます。
    そして、”中古マンション × リノベーション”なら新築に比べてリーズナブル。新築物件では叶わなかった憧れのあの街に住むことも夢ではありません。
  • フルリノベーションを検討している場合は、内装が古かったり傷みが進んでいたり、間取りがいまいちな物件は、見方を変えればお得な価格で購入できる「リノベーション向き物件」ともいえます。また、構造的に間取りの自由度が変わってくることがありますので、マンション内見の際はリノベーションの専門家に同行してもらいアドバイスを受けることがたいせつとなります。
  • マンションの所有区分でもバルコニー、玄関扉、窓やサッシなどは共用部分となります。そのため許可なく窓ガラスの素材を替えたり、玄関ドアを交換したりすることはできません。
  • 共用部分の状態は、マンションの管理状態、修繕の状況などによって変わっていきます。
    物件を内見する場合は、しっかり管理が行き届いてるかどうか、エントランスやゴミ捨て場など自分の目でチェックすることが必要となってきます。また、重要事項調査書、管理規約をしっかりチェックして大規模修繕工事の履歴や予定などを確認することがたいせつです。
  • リノベーションの工事費用は床面積60m2の場合でおおよそ800万~1200万を目安にお考えください。なお、リノベーション費用については、床面積や構造、物件のもとの状態やどこまで手を入れるかによって総費用は変わっていきます。お客様のご予算と実現させたいイメージをお聞きして、どのような方法で理想の住まいに近づけていくか、弊社のコーディネーターチームとデザインチームが最後までお客様をサポート致します。
  • 従来は、リノベーションするために不動産会社、金融機関、施工業者など色々な窓口担当と直接やりとりする必要がありました。よってプロセスが煩雑となりお客様にとってリノベーションすることは敷居が高いものでした。弊社ではその煩わしさを解消する為、最初のカウンセリングからお引渡しまでの全行程を専任のコーディネーターに窓口を一本化。最後までトータルサポート致します。
    お客様は煩雑な取引をすることなしに”理想の住まい”を実現することができます。
  • 人生最大の買い物といえる「憧れのマイホーム」。一戸建てかマンションのどちらにするか悩ましいもの。それぞれにメリットやデメリットがありますが、利便性や将来の資産性を見越して都心部駅近の物件で検討した場合、一戸建ての場合は大きく予算が合わなかったり、小さな土地で隣家と近接しているケースが多くなります。一方で立地条件の良い中古マンションであれば将来に渡って安定した資産価値も見込まれ、ライフスタイルの変化などによって売却を検討する際にも安心です。
  • 以前は、住宅ローンとリフォームローンと別々にローンを組む必要がありました。住宅ローンと比較して高金利となるリフォームローンはお客様にとって負担が大きくなります。弊社のRenosyおまとめローンなら物件購入費用とリノベーション工事費用をセットにした低金利で最長35年のおまとめ住宅ローンをご利用いただけます。
  • 賃貸の魅力は、ライフスタイルの変化にあわせて引っ越しできるその身軽さにあります。
    ただし、当然の話ですが、ずっと家賃を支払い続けてもその物件は自分の資産とはなりません。また、賃料と住宅ローンの支払額を比較した場合、5年以上同じ物件に住む場合は購入した場合の方がお得になるといわれています(全国平均)。さらに長期で考えた場合、ローン完済後となる老後に家賃の支払いの負担がなくなることが大きなメリットとなります。
  • ローンをご利用する場合、金融機関によって「保証料」「ローン手数料」「登記費用」などの現金が物件価格の約10%程必要となる場合があります(諸費用については住宅ローンにそのまま組み込める金融機関もあります)この他にも不動産を取得する場合は各手数料や税金がかかります。
    また意外に見落としがちな「引っ越し費用」「家具家電の購入費用」などもすべて含めた資金計画を建てることがたいせつとなります。お客様にとって非常に大きな買い物となるマンション購入。弊社のコーディネーターチームが親切丁寧に資金計画のお手伝いをさせていただきます。どうぞお気軽にご相談ください。
  • 住宅の引渡し又は工事の完了から6ヶ月以内に実際に居住する必要があります。このため、別荘などのセカンドハウスや賃貸用の住宅は対象とはなりません。また、床面積50m2以上であることや、借入金の償還期間が10年以上であること等の一定の条件はありますが、住宅ローン控除を受けることはできます。
  • まさに今が購入のチャンスといえます。日銀のマイナス金利政策により、現在は歴史的ともいえる超低金利で住宅ローンをご利用いただけます。また、国が推し進める既存住宅の市場流通の促進、リフォーム市場の拡大を目的とした“住宅ストック循環支援事業”により最大50万円の補助金を受けられるほか、マンション購入時に課税される「不動産取得税」「印紙税」「登録免許税」にも手厚い軽減措置を受けることができます。一方で2019年以降となると税金の軽減措置がなくなるだけではなく、10月からは消費税が10%に引き上げられることが決まっていますので購入時の負担が大きくなります。
  • ご提案から物件決定まで1ヵ月、物件の売買契約後プランの打ち合わせに1ヶ月、管理組合の 工事承認期間3週間、工事期間は2カ月程度。全体で4ヵ月~5ヵ月が目安となります。
  • 日本の建築物の耐震基準は、1981年(昭和56年)に改正された「新耐震基準」を目安にするのが一般的といわれます。しかしそれ以前の耐震基準であっても東日本大震災の際には、大破・倒壊した物件はなく、それぞれ小破・中破の割合は3%以下で大差はありません。大切なのは、基準の新旧だけにとらわれず、竣工時期や物件の管理状態、建物の構造などポイントを抑えた物件を選ぶことが大切となります。
  • 鉄筋コンクリート造(RC)または鉄骨鉄筋造コンクリート造(SRC)の住宅用マンションの税法上の法定耐用年数は47年となっています。しかし、この数字は減価償却費の算出に使われるものであり、実際の耐用年数とは異なります。国土交通省がまとめた「RC造(コンクリート)の寿命に係る既往の研究例」によると実際の建物の減耗度調査から鉄筋コンクリート造建物の物理的寿命を「117年」と推定しています。(飯塚裕「建築の維持管理」鹿島出版会)ただし、寿命が100年以上あったとしても、人間と同様で健康次第では寿命が大きく損なわれていまします。マンションの建物全体の寿命は、長期修繕計画に基づいて修繕が適切に行われてきたかが重要です。中古マンションを購入する際には、長期修繕計画に基づいた修繕が行われているか確認し、修繕積立金の積み立てや管理費の徴収状況もチェックしましょう。適切な維持管理がされているマンションは寿命が長く、資産価値を維持できます。
  • 現在、建て替えが行われているマンションは1981年以前に建築された旧耐震構造のもので、老朽化がかなり進んだマンションとなります。建て替え事例のほとんどは、所有者の費用の持ち出しがゼロとなる“等価交換方式”。これは容積率に余裕があり、市場価値の高い立地の物件の場合にマンションデベロッパーが建て替え費用を負担してくれる方法です。この場合はもちろんマンションデベロッパーに利益がある場合にしか行われません。また、建て替えに至るには様々な障壁があり実際の事例数は全国で202件、東京で117件(2014年7月時点)とまだまだ少ないことが現状です。なお、所有者と議決権の「5分の4以上」の賛成が必要となります。
  • 共用部分の配管設備の交換は、長期修繕計画に基いて行われます。築年数が古いマンションの場合、共用部の配管の寿命は30年程度といわれています。マンションの購入を検討する際には修繕計画の修繕履歴で配管の状況をあらかじめ確認することが大切となります。なお、最近のマンションの配管方式での耐久性は100年ともいわれています。
  • リフォーム工事とは違い、フルリノベーションの魅力のひとつに老朽化した給排水管を交換できることがあげられます。築年数が経過したマンションでは、配管素材に銅管が使われている場合があり、サビによる赤水や漏水などの症状が出ることがあります。リノベーションの際に耐用年数は100年以上(※)という結果が出ているポリエチル管に交換すれば、清潔な水道水を半永久的に利用することができます。

    ※排水用ポリエチレンパイプシステム協会調べ
  • 安全性の向上や光熱費の節約を期待できるオール電化住宅を検討されている方もいらっしゃると思います。マンションの場合、リノベーションによってオール電化にできるのかどうかを、事前に管理規約で確認しておくことが重要です。ガス設備のマンションの場合、各世帯に配分される電気量があらかじめ決まっており、オール電化に十分対応できるだけの電気容量を確保することができない可能性も考えられるからです。また、電気温水器やエコキュートはサイズが大きく、設置場所が問題となる場合もあります。
  • エントランスは共用部分にあたるため、個人でリノベーションがをすることは出来ず、管理組合で改修工事を行う必要があります。バリアフリー化やデザインの向上を目的に、これまでの外見を変えたい場合は、総会で特別決議として区分所有者の3/4以上の承認を得る必要があります。仕様を変えずに改修を行う場合でも、普通決議として過半数の賛成が必要です。
  • 新築、中古に関わらず住宅工事には何かしらの不具合が発生する可能性はゼロではありません。
    リノベーション会社を選ぶ際には故障や不具合が生じた場合の保証内容をしっかりと確認することがたいせつとなります。弊社では、いつまでもに安心してお暮らしいただくために最大10年間の保証サービスをご提供させていただいております。
  • 中古マンションは築20年以降の物件になりますと、立地が良ければ、市場価格が安定することが統計により明確となっております。また、リノベーションされた物件は付加価値が期待できますので、さらに高く売却できる可能性があります。
  • 2020年には56年ぶりとなる日本での夏季オリンピックが開催されます。一部では東京オリンピックの終了後、不動産の価格が大幅に下落するという懸念がされておりますが、しかし、「都市インフラ・公共インフラの整備」がオリンピックによって加速されて、東京への人口、経済の一極集中の傾向は、現在よりさらに高まる可能性が強いといえるでしょう。さらにはアジアヘッドクォーター特区計画で、首都圏の地価上昇はますます確実視されています。
  • 戸建てのリノベーションで増築を伴う場合は、増築した部分の固定資産税も課税されるようになるため固定資産税はアップします。主要構造部の過半を改修するような大規模なリノベーションの場合には、確認申請が必要であり、固定資産税が上がる可能性もあります。実質的には、確認申請を行わないで済む範囲のリノベーションであれば、固定資産税は上がる可能性は低いです。マンションのリノベーションは構造体に関わる工事はできませんので、リノベーションで固定資産税が上がることはほぼありません。
  • 住宅ローンをご利用する場合には、ほとんどの場合に金融機関で団体信用生命保険への加入が義務付けられています。この保険によりローンを組んだご本人が死亡または高度障害になった場合には、残債が保険会社によって金融機関に一括返済されます。したがってご家族には無借金のマンションが資産として残されることになりますので、賃貸運用して家賃収入を得たり売却して収益も得ることもできます。なお保険料については金融機関が負担するためご本人が支払うことはありません。
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