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リフォーム・リノベーション

知っておきたい!マンションリノベーションの基礎知識

2016.08.15

中古マンションをリノベーション前提で購入するときに知っておきたいのは、リノベーションできる範囲です。マンションは専有部分のリノベーションしかできず、管理規約による制限もあります。そこで今回は、マンションのリノベーションで知っておきたい基礎知識をまとめました。

マンションでリノベーションができるのはどこまで?

マンションには区分所有法で決められた共用部分と専有部分があり、リフォームやリノベーションができるのは所有する「○○号室」と区切られた専有部分のみです。つまり、専有部分では内装を変えたり設備機器を交換したりすることができます。

意外に思うかもしれませんが玄関ドアやサッシ、バルコニーは共用部分にあたるため、交換することはできません。ただし、玄関ドアは内側であれば、塗装したりシートを張ったりすることは可能です。また、窓の断熱性能を高めたい場合には内窓を設置する方法があります。

さらにコンクリートの壁も構造躯体であり、共用部分にあたります。設備機器や収納棚などの設置のために埋め込むアンカーボルトを打ち込むことはできないので注意しましょう。

リノベーション前提ならマンション購入前に管理規約を確認

リフォームやリノベーションに関して、マンションの管理組合では管理規約による制限を設けているところが多いです。特に、フローリングの張り替えでは「LL-40」、「LL-45」といった遮音等級が決められていると、決められた遮音性能以上のフローリングでなければ張り替えることができません。

また、カーペットの敷き込みとなっているマンションでは、フローリングへの変更は認められていないケースもあります。そのため管理規約によっては、思っていたようなリノベーションができないこともあるのです。

中古マンションをリノベーション前提で購入する場合には、購入を決める前に必ず管理規約を確認するようにしましょう。

工事前に管理組合への届け出が必要なことも

マンションの管理規約では、リノベーション工事の際に、事前に管理組合への届け出や承認が必要とされていることも多いです。事前に承認がいる場合には、申請から承認まで1カ月ほどを要することもありますので、着工までの期間に余裕をもっておく必要があるので注意しましょう。

特に、床材の張り替えや床暖房の設置は、管理組合への届け出が必要なケースが多いです。マンションによっては壁紙の張り替えでも、業者に依頼する場合には届け出が必要としていることもあります。

中古マンションを購入してリノベーションする際には、リノベーションできる範囲を理解しておくことが大切です。具体的に購入する物件が絞れたら、不動産会社に依頼して管理規約を確認してから購入を決めるようにしましょう。

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※本記事では、記事のテーマに関する一般的な内容を記載しており、より個別的な、不動産投資・ローン・税制等の制度が読者に適用されるかについては、読者において各記事の分野の専門家にお問い合わせください。(株)GA technologiesにおいては、何ら責任を負うものではありません。

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