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リフォーム・リノベーション

何ができて何ができない?リノベーションで自由にできることとは?

2016.08.19

リノベーションには、新築住宅とは違った制約があり、戸建てとマンションによる違いもあります。最近では、アパートなどの賃貸住宅でも、リノベーションが可能な物件が増えてきました。リノベーションでは何ができるのかみていきましょう。

リノベーションはどこまでの改装なら可能?

リノベーションは、どこまで自由に改装ができるものなのでしょうか?

戸建てもマンションも壁材は自由に張り替えられます。床材はマンションの場合、管理規約によってフローリングの遮音等級が決められていることが多く、使用できる床材に制限があるケースもあります。

マンションでは、エントランスや階段、エレベーターだけではなく、玄関ドアやサッシ、バルコニーなども、所有者全員のものである共用部分にあたるため、リノベーションはできません。それに対して、戸建てではこれらを含めて外装もリノベーションの対象です。

間取りの変更は、耐力壁ではない壁のみ撤去することが可能です。

木造住宅では間仕切り壁によっては取り払うこともできますが、柱や梁のない大空間を実現することは難しいです。マンションでは、低層マンションにみられる壁で支える壁式構造の物件を除くと、ほとんどが柱と梁で支えるラーメン構造ですので、間仕切り壁は自由に撤去できます。

天井を抜いて吹き抜けをつくることはできる?

戸建てでは2階や3階に使わない部屋がある場合、天井を抜いて吹き抜けをつくり開放感のある住まいにしたいと考えるかもしれません。

特に木造住宅では、「床を抜いても大丈夫なのでは?」と思えるかもしれませんが、天井裏には梁があるため構造上、難しいことが多いです。ただし、梁はそのままとして見せる、一部だけ天井を抜いて小梁で補強するなどにすることで可能なこともあります。

建築に関する専門的な知識が必要ですので、建築士に相談してみましょう。

アパートでも原状回復の義務が免除された物件も

ほとんどのアパートなどの賃貸住宅には、賃貸契約で原状回復の義務があり、自由にリノベーションすることは難しいとされてきました。壁紙や床材を張り替えたり、洗面台など設備機器の交換を行ったら退去時に元に戻さなくてはなりません。リノベーション費用に加えて復旧費用も掛かることから、思いとどまる人が大半です。

しかし、昨今では築年数の経過した物件を中心に、原状回復義務のないアパートが増えてきました。オーナー側には入居者募集のための修繕費用を掛けなくて済むことがメリットとなります。ただし、多くの場合は事前に改装計画を提出して、オーナーがOKした工事に関して原状回復義務を免除されるものです。

「なんでも好きなように変更可能」というわけではありませんので注意しましょう。

中古物件を購入してリノベーションする際には、あらかじめリノベーションで自由に改装できることを知っておきたいですね。リノベーションの工事の中でも、住まいの構造に関わることは建築士に相談すると安心です。

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※本記事では、記事のテーマに関する一般的な内容を記載しており、より個別的な、不動産投資・ローン・税制等の制度が読者に適用されるかについては、読者において各記事の分野の専門家にお問い合わせください。(株)GA technologiesにおいては、何ら責任を負うものではありません。

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